トヨタは、2030年までに30車種のバッテリーEVを展開することを発表しました。

今回は、電気自動車とはどんなものなのかをご紹介した後、法人が電気自動車を導入するメリットについて紹介します。

 

トヨタの電気自動車の種類

EV（Electric Vehicle）とも呼ばれる電気自動車は、従来の自動車のようにガソリンでエンジンを動かし走行するのではなく、バッテリーの電力だけで走行します。

排気ガスを出さないというのが一番の特徴で、SDGsの観点からも近年注目が集まっています。

今回はPHEVとBEVをご紹介しますが、これ以外にもFCEVという、水素を燃料として発電しながら走行する車も開発されており、今後、需要が高まると予測できます。

 

PHEV

PHEVとは、Plug-in Hybrid Vehicleを略したもので、プラグインハイブリッド車のことです。

HV（Hybrid Vehicle）はエンジン（ガソリン）とモーター（電気）の2つの動力を利用して走行する一方、PHVは、モーターだけでの走行ができ、充電が切れたらエンジンとモーターを併用して走ることができます。

HVは、減速時や降坂時に発生する損失エネルギーを利用して、電気を充電するという仕組みですが、PHVはHVの充電方法に加えて、外部から充電することも可能です。

今回は、PHEVの代表車としてプリウスPHEVをご紹介します。

 

プリウスPHEV

トヨタのプリウスPHVは、プリウスのハイブリッドシステムをベースに開発しています。

そのため、バッテリーの充電電力を使い切っても、燃費性能も優れているのが特徴です。

車体を低く設計し、風の力をコントロールできるよう工夫しており、燃費や静粛性の向上も実現しました。

 

BEV

BEVはBattery Electric Vehicleの略で、バッテリー式電気自動車のことです。

EVの中でも、バッテリーに充電した電気でモーターを駆動して走行する車のことを指します。

 

bZ4X

トヨタのbZ4Xは環境に優しいなどの電気自動車特有の特徴に加え、優れた走行性能や利便性を備えています。

必要な装備を最小限のスペースに最適配置することで、車も、車に乗る人も、最大限のパフォーマンスを発揮できる構造を実現しています。

ドアのサイズは大きく簡単に乗り降りすることが可能です。

「普通充電」だけでなく、道の駅やサービスエリアなどに設置されている「急速充電」にも対応していますまた、ラゲージは見た目以上の広さで、カップホルダーなどの収納スペースも充実しています。

新車時と比べて充電量が70%以下になった場合には、保証によりバッテリーを交換でき、不具合が発生した場合には、10年20万kmまでの間、無償でバッテリー修理ができるため、安心したカーライフを楽しめます。

「環境に配慮しつつ、運転もしっかり楽しみたい」という方にも最適な車種です。

 

C+pod

トヨタのC+podは超小型サイズであることが特徴で、細い路地や狭い駐車場でも安心して走行・駐車できます。

車体は小型であるものの、ドアのサイズは大きく簡単に乗り降りすることが可能です。

また、ラゲージは見た目以上の広さで、カップホルダーなどの収納スペースも充実しています。

バッテリー充電は約5時間で完了し、最大150kmもの長距離を走行できるため、日々の移動に苦労することはなくなるでしょう。

また、先行車や歩行者を検知し、衝突回避をサポートしたり、壁などの静止物を検知し、被害軽減もサポートしたりするなど、安全機能に優れています。

トヨタの公式YouTubeでは、C+podの機能紹介を行っていますので、より詳しく知りたい方はぜひご覧ください。

【C⁺pod】機能紹介「小さくても安全性はしっかり」 篇｜You Tube

 

C+walk

トヨタのC+walkは三輪のBEVで、施設内の歩行業務の支援が可能です。

ショッピングモールや工場、空港などの大規模施設での巡回や警備などの業務をサポートします。

特徴としては以下の4つが挙げられます。

ご興味を持たれた方は、ぜひトヨタのWEBサイトをお確かめください。

トヨタC+walk T |トヨタ自動車WEBサイト

 

法人が電気自動車を導入するメリット

環境意識が高まっている現代で、電気自動車に切り替えたいという方は多いのではないでしょうか？

ここからは、「法人が電気自動車を導入するメリット」について紹介します。

 

燃料費を削減できる

電気自動車はガソリン車と比べて走行コストが低く、ガソリン車の3分の1程度にまでコストを抑えられます。

もし充電用コンセントやスタンドを所有している場合、電気料金の安い深夜に充電することで、これ以上のコスト削減を実現できる場合も。

また、隙間時間を利用して充電できるので、ガソリンスタンドに行く手間が省けるというメリットもあります。

 

補助金・減税制度を利用できる

走行費用だけでなく、購入費も削減できます。

電気自動車を購入する時には、国と自治体から補助金を受けることができるので、ご購入の前に一度お調べください。

電気自動車本体だけでなく、充電インフラ設備についても補助金が出ます。

重複して補助金を受けることができるため、車種ごとに受けることのできる補助金に関しては、購入の際にディーラーにご確認ください。

また、以下の項目に関しては減税制度もありますので、併せてご確認されてみてはいかがでしょうか。

 

乗り心地が良い

電気自動車は、走行中の音と振動が低いため高級な乗り心地を味わえます。

力強い加速ができることも、電気自動車の魅力の1つです。

長距離の運転でも疲労が少ないため、従業員の働く環境の整備としても期待されています。

 

地球環境保護に貢献できる

二酸化炭素を排出しないため、地球環境に配慮できます。

脱炭素やSDGsをはじめ、環境意識が高まる現代で、電気自動車の導入は、企業の環境保護への取り組みとしても期待されています。

また、専用の機器を用いて電気自動車の蓄電池から電気を取り出すことが可能で、非常用の電源としても活用できます。

 

法人に電気自動車の導入がおすすめ！

費用・環境の両面で活躍する電気自動車は、法人向けの車に最適です。

トヨタでは、今後、30種類の電気自動車を販売する予定です。

トヨタの電気自動車やプラグインハイブリッドなどの購入を検討されている方は、ぜひご相談ください。