トラックなどの車両を、用途に応じて使い勝手の良いように特殊なパーツや装置などを装備することを「架装」と言います。

架装により車体に大きな変更が生じた場合は、「構造変更手続き」が必要になります。

今回は、トラック架装時に知っておくべき構造変更とその手続き方法について解説します。

 

トラックの架装時に必要なこともある構造変更とは？手続き方法や注意点も解説

ここではトラックの架装時に必要な構造変更や手続きの流れ、注意点などを解説します。

 

トラックの架装時に必要なこともある「構造変更」とは

トラックで公道を走行するためには、保安基準に適合した部品や用品などを使用し、正しく装着しなければなりません。

しかし、トラックを架装した結果、下記の点で大幅な変更が生じることもあります。

架装によって大幅な変更が生じた場合は保安基準に適合していない可能性があるため、「構造変更検査」を受ける必要があります。

架装により上記の項目が変わったにもかかわらず、構造変更検査を受けずにそのまま架装トラックを乗り続けていると違法になる可能性もあるため、注意が必要です。

神奈川トヨタ自動車では架装に関するご相談を受け付けております。ぜひお気軽にお問い合わせください。

架装トラックの構造変更手続きの流れについて

普通車は使用の本拠位置を管轄している陸運支局、軽自動車は管轄の軽自動車検査協会で構造変更手続きをします。

 

必要書類

構造変更を受ける際は下記の書類を用意することに加え、検査手数料がかかります。

スムーズに手続きを進めるためにも、上記の書類を事前に準備した上で陸運支局または軽自動車検査協会で手続きしましょう。

 

期間

構造変更手続きは主に下記の2段階に分かれています。

1. 書類審査
2. 実車検査

書類検査は10日程かかることもあり、細かく内容をチェックされるため、必要書類の項目は詳細に記載しましょう。

書類審査のあとは「改造自動車等審査結果通知書」が交付されます。

そして「改造自動車等審査結果通知書」と上記の書類を用意して実車検査を受けます。

実車検査は車検と同様の流れです。

実車検査まで進むと、自動車検査証の型式欄に「改」の文字が付記され、保安基準を満たした架装トラックとして認められます。

 

トラックを構造変更するときの注意点とは

最後に、トラックを構造変更するときの注意点についてご紹介します。

トラックの架装をお考えの方は参考にしてみてください。

 

パーツによっては架装できないものがある

トラックの架装によって構造変更が必要なケースがあることを上述しましたが、架装できるパーツは決められています。

そのため決められたパーツ以外で架装すると違法となり、公道を走行できないため注意しなければいけません。

トラックを架装する場合は、架装する部分が改造しても良い範囲かどうか確認しましょう。

 

構造変更手続きをすると車検の残り期間が無効になる

構造変更手続きをすると、架装前の車検の残り期間が無効になる点にも注意が必要です。

構造変更手続きのタイミングとして一番おすすめなのは、車検が近づいているタイミングです。

車検の残り期間を無駄にすること無く構造変更手続きを済ませられます。

また、構造変更によって車の種類が変わり、ナンバーを変える必要がある場合は、自賠責保険料や税金の金額なども変わってしまいます。

すでに自賠責保険料や重量税などを支払っていてそのあとに架装した場合は、保険料や税金を再度支払わなければなりません。

出費を抑えるためにも手続きのタイミングには気をつけるようにしましょう。

 

トラックの架装は神奈川トヨタ自動車へ！

神奈川トヨタ自動車ではトラックをはじめ、社用車の架装を、専門性の高いものから小規模なものまで、幅広くおこなっております。

神奈川トヨタ自動車では、今回ご紹介した構造変更手続きなど、架装の際に必要な手続きなどのサポートもいたします。

上記のようなお悩みがあっても業務上の目的や用途などを丁寧にヒアリングしながら、最適なご提案をいたします。

架装トラックの導入事例も多数ございますので、気になる方は下記のページもご覧ください。

 

構造変更手続きのタイミングに注意して、トラックの架装を！

今回はトラックの架装時に必要な可能性もある「構造変更」についてご紹介しました。

トラックの架装は構造変更の時期に注意しなければ、想定外の出費が発生してしまうこともあります。

面倒な手続きや注意点をご自身で考えることなく、用途に合った最適なトラックの架装をお考えの方は、ぜひ神奈川トヨタ自動車へご相談ください。

 

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